カテゴリー: 村・町おこし、地方創生

みなさま、標題の「デュアスロン」・・って、ご存じですか？
こうして質問している僕も、実は数年前までは知らなかったのですが、「トライアスロン」・・と言えば、みなさんご存じですよね。そう、一昔前、鉄人レースと言われた、マラソン＋水泳＋自転車という３種のスポーツ競技を争うスポーツです。この３種目の呼び名も、今では、「ラン+スイム+バイク」とカッコよく呼ばれています。今年の東京五輪でも、少し話題になりましたが、この競技は今では、世界ツアーが開催されるくらいメジャーなスポーツとなっています。ただ、日本では、いまひとつ盛り上がりに欠けているのが残念です。ひとつの理由としては、あらゆるスポーツに言えることですが、世界に通用する選手が、日本国内にはまだまだ少ないことだと思います。それと、競技環境も大いに影響していると思います。施設や開催場所の整備が不十分ですし、何より選手育成が発展途上ではないかと思います。それと、個人的に思うのは、この競技を行うには、コストが結構かかってしまうことも要因の一つだと思います。そういう意味では、以前の「ジュニアのゴルフ環境」に近い状況かもしれません。この障壁を突破していくのは、やはり大人たちの役割でしょうね。もちろん、それには、政治や経済（企業）も大きく関わってくると思います。個人的には、某私立小学校に対して、ミニトライアスロンのプレゼンを行いましたが、その時の反応は、まあまあ手ごたえがあったものの、最後の一押しは、ズバリ、この競技の知名度というか、国内での裾野の狭さだと感じました。もっとも、それを解決していくためのプレゼンなので、また、別の学校に対しても、ひそかにプレゼンをもくろんでいます。もし、興味のある学校関係者や広告会社の方がおられたら、匿名でも構いませんので問い合わせください。我ながら、なかなか面白い企画ですし、「健康」や「環境」にも関わる企画だと思います。
さて、いつも、本題に至るまでが長いと・・たまにご非難も頂戴しますが、「デュアスロン」については勘の鋭い方であればお察しがついたと思います。そうです、デュエットの関連語、つまり、トライアスロンのうち、２つの競技を採用したものです。この大会が、なんと、来年の２月に大阪の万博公園で開催されることが決まり、先週、概要等が（プレス）発表され、弊社も協力させて頂いております。イベント名称は、「OSAKA デュアスロン2022 IN 万博記念公園」で、開催日は、来春、Ｒ４年の２／６（日）です。会場は、タイトル通り、万博記念公園です。「えっ？こんなところで、大会ができるの？？」と思われる方もいると思いますが、それが、「できるんです！！」。太陽の塔を横目に、自然をたっぷりと大満喫できるコースで、今回は、ランとバイクの２種競技です。それと、先ほど少し話題にしましたが、トライアスロンの裾野を広げる意味合いも含まれています。小学生から高齢者までが気軽に参加できるスポーツイベントになっており、このような大会を全国各地で積極的に展開されている、大阪府トライアスロン協会はじめ全国の協会のみなさま、そして運営を担当されているアクトレップ様に敬意を表したいです。大阪では、すでに、大阪城トライアスロンという国内でも屈指の大会実績がありますし、今回のデュアスロンがトライアスロン普及に大きな役割を果たすと思います。なんといっても、大阪には、スポーツ振興に大変積極的な、松井市長や吉村知事の後ろ盾もありますしね。大阪府市が全国の先鞭を切って、デュアスロン、トライアスロンの普及自治体として頑張ってほしいです。
最後になりましたが、今回の大会の場所を提供頂いている、「万博記念公園マネジメント・パートナーズ」さんもご紹介させて頂きます。主な運営母体は、博報堂メディアパートナーズさんで、弊社も日頃から何かとお世話になっています。この会場に関心がある企業様やメディア等の方は、是非、問い合わせてみてください。日程や利用制限など詳しく聞くことができます。もちろん、弊社に問い合わせて頂いてもＯＫです。直接、おつなぎ致しますので・・。意外にも、使用料のリーズナブルさに驚かれるかも・・・(^^)乞うご期待です！

おはようございます。本日は、２０２１年１／２６です。相変わらずのコロナ禍ですが、昨日は月曜日とはいえ、全国的な感染者数が前週に比較して大幅に下がりました。まだまだ油断出来ませんが、政府の外出規制の呼びかけや、飲食店さんたちの時短協力の効果の現れだと思います。弊社も依然厳しい経営状況で、これを脱出できる要素もなかなか見つかりませんが、明日に希望をもって頑張っていきたいと思います。
このような異常事態の中、政府の対応に批判が集中していますが、個人的にはマスコミ（メディア）の質というか、報道の仕方にも少し問題というか、課題を抱えていると思います。
以前もこの「フリー企画書」で言及しましたが、基本的にマスコミ、特にワイドショー系は、政府に対して批判を集めるために、様々な学識者やタレント、つまり社会に影響力のある人たちを媒介としますが、どうみてもほとんどが司会者というか、プロデューサー（番組構成）が巧みに仕込んでいるとしか僕には映りません。もちろん、個人的にも政府、菅さんに対して様々な不満や疑問はありますが、一方では、賛同できる部分も多くあります。実際に昨日のＦＮＮ系の世論調査では、内閣の支持が不支持を上回っています。
野党の砲火の浴びせ方には、かなり疑問があり、メディアのそれよりも相当悪意を感じてしまいます。昔のことは言いたくないですが、個人的には「民主党」政権のことが、どうしても頭から離れず、野党がその残党にしか映りません。安部さんが首相のときの国会で、「民主党の悪夢」と発言しましたが、これには僕のみならず、少なくとも僕の周りの中立的な人たちも思わず深く頷きました。
マスコミ、特に社会に影響力のあるテレビメディアにお願いしたいのは、支持派の人たちの意見も私たちに届けてほしいのです。特にニュースワイド、ワイドショー系は、「数字」つまり視聴率のために煽る一辺倒です。テレビ番組といえば、ひな壇系、芸人オンパレードのバラエティーや、おもしろ動画、１９７０、８０年代の懐メロ・・あまりにもレベルが・・と思ってしまいます。コロナの時こそ、「心の大切さ」「人と人のつながり」「自然の営み」「日本各地の情報」などをしっかりと伝えることが大切ではないでしょうか。今、自殺や雇用の社会問題が噴出し、外出規制で、特に高齢者の行動が制限されています。そういう人たちのことを考えて、行動をおこすことができるのが、テレビメディアの本来役割ではないでしょうか。
僕自身、少なからずメディアに関わる仕事もしていますので、身近なところ、特に深くかかわっている「教育」という側面から一石を投じていくように心がけています。政府への批判もいいですが、その政府、つまり政治、選挙に対する教育について根本的に、つまり、小学校の教育くらいから見直していくことが得策ではないでしょうか。その試みも実際にスタートしていますので、また、あたらめてこの「フリー企画書」に掲載したいと思います。

さて、本題が飛んでしまいましたが、「広報」の大切さについては、度々この「フリー企画書」にもあげてきましたが、上は「政府」から、下は「町内のイベント」まで、広報というのは、とても大切な作業です。最近、河野大臣のＳＮＳが話題になっていますが、まさに、これが「広報」ですよね。トランプさんのTwitterも個人的には４年間タイムリーに読んできましたが、とにかく「おもしろかった！」の一言です。広報には人を惹きつける力が必要です。それには様々なテクニックがあります。
僕は新卒で広告会社に入ったので、一早く「広報」について学ぶことができました。さらにクライアントがすべて外資系企業だったことも大きかったです。当時、提携していた外資系広告会社（ＤＭＢ＆Ｂ）の支社長から、「youの会社の広報について」説明というか、現状を求められ、社内の体制など一通りのことを調べてプレゼンをしましたが、けんもほろろ・・最低の評価を受け、その後、その支社長から本国（ＵＳＡ）の広報の歴史から、広告に勝る「広報」の重要性、リリースの書き方から発信のテクニックまで、手取り足取り教えて頂きました。おかげでその後、広報力が自分の強みとなり、転職先の大阪ドームでもしっかり成果を上げることができました。
さて、時代は変わって、今はネット社会です。僕が身につけてきた広報テクニックは、残念ながら現代社会においては、相対的低下は否定できなくなりました。もちろん、今でも通用するテクニックもありますが、ネット社会においては、それをフルに活用することが成果に繋がると言えます。そういう意味で本日は、【検索⇒】イベントバンクさんをご紹介したいと思います。実はこのビジネスモデルについては、随分前にある広告会社さんから相談を受け、プラットホームづくりをはじめた経緯があるのですが、その当時としては、まだスタートを切るのが早かったという苦い経験があります。まさにこのイベントバンクさんは自身が描いていた広報ツールです。今、広報、ＰＲ、具体的に言えば、イベントを発信して、集客を上げたい個人、法人さんがいれば必見のサイトだと思います。

 

 

■「郷土を愛する」「郷土を愛せるか」
ほとんどの自治体（以後「まち」と呼びます）が掲げる概念です。「郷土」は、学校教育では副読本を活用して学ぶが、どうしても歴史や産業、観光を学ぶ「知識習得型」傾向にあり、その先にある「郷土愛を育む」というのは、先生個々の技量に差があり、さらに、テキスト・資料作りなど難しい課題があります。
■郷土愛の教育は先生任せでなく、地域の元先生や有志がベター
郷土愛を育む工夫が「まち」の行く末を左右すると考えられます。いまのところ学校には「郷土愛」を育む科目はありません。かといって、そのことを多忙な先生たちに任せるのは、現実的には難しいと言えます。「郷土愛」とは本来、心からわき上がるものですから、今の教育環境では、知識の詰め込みが優先してしまい、本当の「郷土愛」が生徒に伝わらず、生まれないと考えられます。

国の教育再生実行委員会では、２０１６年あたりから、「まちの発展は、まちへの愛着とか愛情といったものがなければ維持できない」という考え方が多く寄せられ、（安倍内閣の）第六次提言において、「教育機関を核とした地域活性化」がテーマになりました。そこでは多忙な先生を考慮して、今後段階的に学校がコミュニティ・スクール（保護者や地域住民が参加できる学校）を目指すことを目標としました。

かねて子供を育てる役割（≒郷土愛につながる教育）は、地域社会が自然と担っていました。地域の頑固おやじやお節介おばさんの存在、そして、子どもたちの間にもいくつもの集団（コミュニティ）がありました。しかし、高度経済成長期を境に、都市への一極集中が加速し、地域社会のしくみが壊れはじめ、その役割が学校現場に集中することになりました。現在、教科となった「道徳」教育にもつながる話だと言えます。

とりあえず、現状では、学校が「郷土愛」を伝える場所であることは間違いないですし、教える役目は先生にありますが、これからは先生以外の人に頼ること（アウトソーシング）も重要な選択肢といえます。郷土愛、地域愛を育む作業は、単に知識の伝達ではなく、重要なのは、「心」です。地域の教え役と子どもたちとが真につながることで、お互いの心は動かされ、愛（郷土愛）が深まっていくと思います。これらの流れをいち早く察知して、行動を起これせる「まち」は衰退を免れ、子どもたちがしっかりと地盤を堅めていくのではないでしょうか。

■地域活性化のための国からの予算は、地域の指導者や指導者の育成に使うべき
　お話ししてきたように、これからの学校は、地域のつながりの場として機能させていくべきで、国からの予算の一部は、学校運営に移すべきだと考えます。その予算で、地域とのつながりを担う専任者の枠を設け、彼らが郷土愛指南役を務めます。学校の聖域的発想はやめて、まちの一部としてとらえることが大きなポイントです。

これからヒントを得たのが「宇治学」であり、ここではさらに発展させた、郷土愛を育む「地域学」をご案内いたします。

本日の（フリー企画書＆企画ねた）は、プロスポーツチームの広報・販促プランです。
弊社では、創立以来、プロ野球チーム楽天球団や日本ハムファイターズなどで監督を歴任した、梨田昌孝氏や複数のプロゴルファーのマネジメントに携わってきたことで、プロ野球はもちろんのこと、それらのスポーツ以外にも、様々なプロスポーツチームの現場の人たちとの接点ができました。プロチームの使命は、最高のパフォーマンスをファンに提供することですが、チームの経営には、この「ファン」の存在無しでは成り立ちません。つまりチームの経営には、ファンサービスを欠かすことが出来ないのです。チームは日夜ファンづくりやファンサービスに躍起になりますが、ひと昔前とは異なり、Ｊや、Ｔ、Ｖ、Ｂリーグなど多くのプロスポーツが乱立した結果、ファンの争奪戦が年々激しくなってきています。これからは、少子化時代に突入するわけですから、その争いはますます激しくなる一方です。
今回のフリー企画書は、そんな解決策を提案するものです。詳しくは添付の資料をご覧頂ければよいですが、一言で企画内容を言うと、「小学校の授業を通じて、地域のプロスポーツチームのことを学ぶ」というものです。フリー企画書の中には、具体的な事例もあげていますので、理解しやすいと思います。最近では、全国津々浦々に地元のプロスポーツチームが形成されているので、チーム広報、販促を預かる担当者必見の企画ねただと思います。

「総合的な学習の時間」とは、広く知られていると思いますが、生徒が自発的に横断的・総合的な課題学習を行う授業時間のことで、文科省の学習指導要領が適用される学校のすべて（小学校、中学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校）で2000年（平成12年）から始められています。※詳しいことはネット検索してみてください。
このタイトルにある、「総合的な学習の時間」と「地元の観光誘致」がどのように関係するかは、添付の資料をご覧頂ければ一目瞭然です。これは、政府観光庁が制作した動画ですが、実にうまく説明されています。
地元の観光誘致を外部ブレーンに頼ることなく、地元で完結できるということは、弊社も「地域学」などの事例を出し、日ごろから推進していますが、今回の事例も方法や手順としては、同様の考え方です。多少時間がかかり、遠回りに思える企画かもしれませんが、地元の体力は確実に付く企画だと思います。
観光を誘致したい自治体の担当者は必見です！

このホームページ内では、何度か取り上げていますが、今回のタイトルも「まちおこし・村おこし」に関連するもので、おもしろいデータを添付しています。
若い人たちはどうして都会に流出するのでしょうか？簡単な答えとしては、東京や大阪といった大都市に大きな魅力や夢があるからだと思います。この２０余りの間にインターネットが急速に広がり、今ではＳＮＳを通じて、国内のみならず、全世界がつながるようになりました。そして、ありとあらゆる情報が個人の手元で見られるようになりました。これから社会に出る若い人たちは、自分たちの未来を探すために、日々ネット検索をしていることだと思います。
ここまで話すと、いかに若い人たちが、地元を離れ、都会に向かっているような錯覚に陥りますが、ここで添付のデータを見てください。多分、私たち大人の予想とは裏腹に、彼らは、自分たちの生まれた町・村に愛着を感じており、都会には漠然と息苦しさを感じているのです。
もう１０年以上前に「地方創生」という言葉が生まれ、国や自治体が躍起になって、地方の活性化、人口の流出を抑える様々な取り組みを始めましたが、それらの行動に大きな問題があったのです。その問題とは、ほとんどの自治体が国からの多額の補助金や助成金あてにして、外部から専門家を招き、まち・村の魅力づくりをシステムとして考え、観光客や移住者の増大を目指したことです。これらのことは決して間違った行動ではありませんが、それよりも大切な行動が欠落していたのです。それは、足元にいる「次世代の子どもたちに、まちや村の魅力や将来をしっかり伝えきること」それがポッカリと抜け落ちていたのです。弊社は、早くから「地域学」と「まち・村おこし」に焦点を当ててきましたが、いま、もう一度この「地域学」について地方のまち・村が真剣に考えるタイミングではないでしょうか。
その後押しをしてくれるのが、今回のデータです。詳しいケーススタディーにつきましては、当サイトに「宇治学」の事例として収めております。

まちの発展には、地元や地元由来の人的資源が欠かせないと考えます。もちろん、外様（まち以外からの産業や学術従事者）でもいいですが、近年そのクオリティーも落ち目傾向で、地方ではしばしば外様との軋轢もうまれているようです。そして外様はいつ出ていくかわからない不安定な存在なのです。 外から人を入れて、地元産業を成長させるには限界が見えてきています。多額費用を投じて動画ＰＲ映像を作成したり、高度なカート機能付きのネット販売をまちづくりの頼み綱にしているところは多いですが、短期的な補助金や助成金を頼りにしているところも少なくはなく、結果なかなか長続きしません。
今では、全国各地の自治体が一様に、同じ行動パターンに入っているので、期待するような効果はほとんどの自治体ではあげられていないようです。宇治市の「宇治学」の取り組みは、宇治愛を子どもの頃から育てて、仮に外に出ていっても、Ｕターンしたい環境づくり、人づくりをしっかりと７年間かけて行います。この小学校３年から中学校３年までの７年が大きなポイントです。悪く言えば、刷り込みになりますが、郷土愛をしっかりと根付かせる最善策だと思います。
日本人に関わらず、全世界ほぼすべての人に共通することは「郷土愛」です。一昔前では、Ｕターンをする理由を見つけることが苦しかったですが、今やネットでボーダレス化し、それに、パーフェクトな流通網がめぐらされています。コロナ禍で少しずつ浮き彫りになってきましたが、地方にこそ勝機があるのではないでしょうか。
地方で得られる時間や環境、健康は、プライスレスの価値です。それらを果たして都会で換算すれば、どうでしょう？各々の計算方法は異なると思いますが、何かワクワクしませんか？地方をリードするのは、地元の人が中心にならないとだめなのです。彼らが、知恵を絞って、観光や農作物などの産業をリードしていくべきなのです。今回ご紹介する「地域学」＝「宇治学」は目的達成のための時間は要しますが、まちの将来を考えると、大した時間のロスにはならないと思います。
まちづくりを進めたい自治体やまちづくりを提案したい人たち必見の企画だと思います。

「地域学」や「地元学」とも呼ばれますが、弊社では、添付の宇治市のプロポーザルに参加して、小学校から中学校までの７年をかけて「宇治市」について徹底的に学ぶ「宇治学」という副読本を企画、制作しました。この取り組みは、他の自治体の注目を集め、同じような取り組みが始まりつつあります。
「宇治学」の基本の学びは、地元を知り地元で生きることですが、同時に、「町・村おこし」という要素を強く持ち合わせているのが最大の特徴です。つまり、「地元でも様々な産業や職業があり」「魅力的な街は人（観光や産業）を呼べる」「あなたたちがこれからの町の作り手である」というメッセージを断続的に子どもたちに送り、気付かせます。これからは、コロナ禍でも明らかになったように、リモートで仕事もできる時代です。インターネットによる様々なボーダレス化、縦横無尽の流通は、どこにいても様々な仕事ができることを子どもたちに知らしめることができます。そして、都会では得られないメリットを理解させます。それは、お金には換算することができない、「環境」や「健康」という生きるための価値観です。「住宅事情」や「物価」なども地方の大きなアドバンテージであることを比較学習できます。
弊社の「宇治学」につきましては、改めてこのサイトにアップ致します。とにかく、「町・村おこし」には優れた企画と言えるでしょう。

 

日本三大秘境の一つに数えられる「椎葉村」（しいばそん）は、九州中央山地の山々に囲まれた自然豊かな秘境で、九州では最大、日本国内でも五指に数えられる広大な面積を誇っています。また、椎葉村は、日本民俗学の祖である柳田國男の研究の原点になった村としても知られ、何百年と受け継がれてきた、国の重要無形民俗文化財の椎葉神楽は村内に26あり、そこに日本の歴史や文化を読み解くことができます。今回の（フリー企画書＆企画ねた）は、プレスリリースの事例です。※Windows原稿もご提供します。