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弊社サイトをご覧いただいている方は、広告業界にたずさわれている方がほとんどだと思いますが、意外と媒体としての「JCOM」ついて詳しく知っている方は少ないのではないでしょうか。

そういう僕自身も、４、５年前に、ディスカバリーチャンネルなどに出稿（外資系航空会社）させて頂いていた時にＪＣＯＭをはじめて身近に感じ、それがご縁で今では、加入者となりました。

話は変わりますが、先日某クライアントさんとの打ち合わせの際、先方からテレビ媒体の今後の可能性は・・・という質問が投げかけられました。そこで、弊社側に同席していたデジタル広告会社の女子が、「テレビ（媒体として）の見通しは、無いと思います。モニターとしての役割はあるでしょうが・・」的な発言を、サラリとしました。一瞬、「えっ?!」と思いました。（なぜなら、このクライアントさんは、地上波をずっと採用されてきたので・・・）、しかし、その後の彼女の理路整然とした意見に、なるほど・・と思いました。

実は、我が家もJCOMに加入したことで、少なくとも僕は、地上波を見ることはほとんどなくなってしまいました。一番よく視聴するのが、YOUTUBEです。これって、まさにテレビをモニターとして活用していることになります。（操作リモコンにYOUTUBEボタンがあるのです・・・）

以前、このコーナーでも発言しましたが、今の地上波（コンテンツ）、特に関西エリアの質の低下は酷いものだと思います。唯一地上波で視聴しているのは、NHKです。個人的には子どものころから大好きな放送局で、番組の質も常に上を目指していると思います。一方で、民放の質の低下は年々加速していると思います。これでは、視聴者も、クライアントも逃げて当然だと思います。また、このあたりの皆様のご意見もお寄せ頂ければと思います。

さて、今回は、標題にある通り、JCOMメディアについての資料を掲載しました。もちろん、同社のサイトでも一部は見ることはできますが、ここではポイントになるメディア特性についてピックアップしてみました。

資料には、JCOMの広告メニューとして、４点上がっていますが、ここでは、「TV広告」のみについて掲載します。もし、その他、マガジンやターゲティング広告についても知りたい方は、このサイトにお問い合わせください。

単純にTV広告といえば、視聴率やエリアカバー率といったデータ分析に留まりますが、JCOM広告の魅力は、制作とのセットメニューなどに豊富なバリエーションがあり、さらに、２次使用についてもかなり自由度が高いということです。これらの点でも、地上波に比べて相当なアドバンテージがありますが、肝心の料金については、さらに魅力的です。もちろん、地上波との単純比較はできないかもしれませんが、曲がりなりにも、マスコミ・広告業界に３０年以上いる個人的な見解としてお聞き頂ければと思います。

まずは、データ、数字を読み解いてみてください。クライアントさんによっては十二分に活用できるメディアだと思いますよ。もっと詳しくJCOMを知りたい方は、直接同社サイトにお問い合わせするか、もしくは僕が営業さんをご紹介いたしますので・・・。

今年は寅年。実は私はその寅年しかも、還暦という世間的にはめでたい年回りです。しかしながら、年を取った実感は（誰しもそういうでしょうが・・）全くと言っていいほどありません。０歳児での入院を除けば、その経験は幸いにしていないので、有難い限りです。もちろん、自主的には食事に気を付けたり、体力維持のための適度な運動は毎日怠っていません。おかげで３サイズと体重は、大学の体育会当時をほぼキープしています。（ま、自慢になりますかね~）
あ、またまた本題から外れそうなので、早々に戻します。
今日のテーマは、表題にあるとおりですが、昨年からお付き合いがスタートした、大阪府にある保育園経営者からの依頼です。
その依頼ですが、その方は長年保育園経営に尽力されてこられた方で、現在では、一線を退かれましたが、自らの足跡を残すべく、そして、自らの保育園経営のノウハウを広く各所に伝えようと保育園史に取り組んでみたい・・ということです。
弊社・・と言っても、トラスト・プランではなく、（株）日本教育研究センターでは、長年にわたり、さまざまな記念誌・史の企画制作に携わってきました。大手から中小企業の社史や、自治体の史誌も少なくはありません。そして本業が教科書制作ですから、当然、学校法人からの依頼も数多く受けて参りました。
しかし、いずれの史誌についても、決められたパターンは無く、発注者の考え方や仕様など、さまざまな細かなリクエストに沿って、オンリーワンを創り上げていきます。
今回の依頼は、当初は園史、つまり保育園ができるまでの成り立ちや、経営後の様々な歴史や改革を後世に残るようにしたいという要望でしたが、こちらからの提案として、経営の根幹、つまり、経営ノウハウや事業を成功させるためのコツみたいなものを園史の土台として据えることを進言しました。というのも、その方が一線を退いた後、地域貢献に尽力されていることを知ったからです。
いつもながら話は少しずれますが、このフリー企画書でも何度も紹介していますが、地域貢献に最も必要なことのひとつとして、「次世代をどう育てるか」ということが挙げられます。この方は自身の保育理論や実践してきた保育ノウハウに自負があり、実際に園の保護者や保育者からの評価も高いということを知りました。ということは、この園の経営ノウハウや保育論をもっと広めることが、間接的にも、直接的にも、地域貢献につながると考えました。さらに、これらノウハウは立派な知的財産ですし、方法次第ですが、ビジネス展開の助言もしました。このようなビジネス形態は、ソーシャルビジネスとも呼ばれますが、これにつきましは、またあらためて別のフリー企画書でご紹介したいと思います。
今回の作業もなかなか大変な作業になると思いますが、フリー企画書には、今回の企画のおおまかな概略、手順についてアップしました。同じような企画を考えられている方の参考になれば幸いです。
さて、せっかくなので、少し保育園事情について書いてみたいと思います。今後、少子高齢化が加速することにより、特に私立の学校法人は、幼稚園、保育園も含めどんどん淘汰されていきます。これは、広義でいえば、自治体が淘汰されていくこととも関連します。そして、一昨年くらい前から、新しい資本主義や成長と分配などという、とてもぼんやりとした新しい時代の流れ・・みたいなものが叫ばれ出しましたが、ひとついえることは、（あくまで個人的な意見ですが・・）日本がこのまま成長していくことはもやはあり得ないと思います。というか、すでに成長はとまっていますよね。膨大な国民の預貯金があることで、かろうじてて、生きながらえている国なのです。すみません、また脱線しそうになっていますが、何を申し上げたいかというと、自治体、企業、同様、私立の学校の淘汰はもはや明らかです。となると、誰もが淘汰されない側に入りたいですよね。成長が止まった日本では、今後、淘汰と再編がますます進んでいくでしょう。
保育園業界は、２０２５年を境にその淘汰の時代に突入するとされています。それはもっと前倒しになると個人的には思っていますが・・。
保育園のビジネス市場・・ご存じの通り、子どもの数は激減化傾向と言っても過言ではありません。近年は過去最低出生率を更新し続けている現状です。
一方で、数年前からの新制度により、認定こども園、企業主導型保育事業等の新たな仕組み、計画の影響もあり、保育所等数は毎年増加し続けています。待機児童の問題は一部の都市部などでみられるものの、既に保育所の供給数は過剰になっています。これが、先述した２０２５年問題につながります。つまり、この年を境として保育の需給バランスが逆転すると予想されています。
保育園経営の死活（生き残り）問題は、目前に迫ってきています。しかしながら、今回の依頼者さんの保育園のように、入園希望者はもとより、保育士の希望者も後を絶たないところもあります。ただ、保育園ビジネスは、企業などの新規参入により、ここ数年で大きく様相が変わりつつあるのを忘れてはだめです。従来の経営をしっかり踏襲するだけでは、これからの超荒波を乗り切ることができません。例えば、経営が元気なうちに、企業コラボを検討、実践することも大切ではないでしょうか？そして、ＭＡなども視野にいれておくことが転ばぬ先の杖ではないかと個人的には思います。
ここまで書くと、論が少々進みすぎかもしれませんが、今回の園史の依頼を受けたことで、トラスト・プランとしては、経営テーマについても、リクエストに沿いながら議論できればと考えています。

３７度程度の口内の中は、だ液によって潤っていて、食べかすがあります。この「湿度（だ液）」「栄養（食べかす）」「適温（体温）」の３拍子は口内細菌には最適の場所。成人の口の中の1mgの歯垢には、約３００種類の細菌がいます。これらの細菌は、口内清掃を怠ると爆発的に増殖し、それが様々な疾患につながります。年を取ると嚥下機能の衰えから、「誤嚥（ごえん）」が起こり、細菌が肺に侵入して、肺炎などを起こしてしまいます。
※高齢者の施設や病院が独自で行う勉強会などに適した資料です。